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選ぶべき保険・ライフプランに基づいた生命保険の見直し

2024/04/10 ライフプラン

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人生にはさまざまな場面で大きな資金が必要になります。結婚資金や、教育資金、住宅取得資金、さらには親の介護に自分自身の老後の資金など……。

不動産の購入には、多額のローンを組むことを検討しなければならないため、不安を覚える方は多いのではないでしょうか。

 

そこで覚えておいて欲しいのが、さまざまなリスクの味方となる「保険」です。

複雑で難しいと感じがちな保険ですが、ここではわかりやすく、ライフプランニングから必要保障額を考え、ご自身にあった生命保険の見方を解説します。

ライフプランニングの考え方・使い方

あなたはどんな生活や働き方を望んでいますか? 自身の「価値観」や「実現したい夢」に基づいて人生の構想を描くことをライフデザインと呼びます。そして、ライフデザインを金銭面から具体的に設計することがライフプランニングです。

 

例えば、シングル、ディンクス、ファミリーなどの家族形態の選択。会社員、自営業(個人事業主)、派遣、フリーランスといった働き方など、さまざまな選択肢があります。ライフプランニングは、それぞれの生き方に応じて、将来の収入予測をし、「住宅資金」、「教育資金」、「老後資金」を準備していくことです。

 

ところが、日本は急激に少子高齢化が進んでいますので、定年まで働く終身雇用制度や年功序列制度をあてにすることはできません。すでに退職金を廃止する企業も出始めており、その傾向はますます進んでいくでしょう。

さらに、死亡・病気・けがなどで突然生じる多額の出費の可能性も……。

 

将来の見通しが立ちにくい時代ですが、しっかりとしたPDCAを回すことで着実にライフデザインは現実のものとなります。将来の計画を立て、実行し、必要なら現状に沿うように見直しを繰り返していくことが大切です。

 

一人で計画を立てて実行するのが難しい場合は、ライフプランニングの専門家、ファイナンシャル・プランナー(FP)に相談してみるのもおすすめです。専門家の意見を聞き、新しい見方や考え方を知ることで視野も広がり、より良いプランニングにつながります。FPによる無料相談会は随時各所で開催されており、気軽に話を聞くことができます。

住宅・不動産投資ローンと団体信用生命保険

マンションの購入契約をするときには、必ず契約者の「万が一のとき」の備えが必要です。ローンの返済ができないと、残された家族は住むところがなくなり、途方にくれるようことになりかねません。そんなリスクに備えるには、やはり生命保険が一番です。

 

住宅ローンには、団体信用生命保険(以下、団信)への加入がほぼ必須条件となっています。ローン返済期間中に、契約者が死亡や高度障害状態などに陥り返済困難となった場合、ローン残高と同額の保険金が保険会社から金融機関に支払われます。ローンの取り扱い機関にとっても、不良債権を抱えるというリスクを回避できる保険です。

 

団信は以下の通り、4種類あります。

 

 

  • 機構団体信用生命保険(機構団信)

住宅金融支援機構が住宅ローン「フラット35」の加入者に提供している保険。加入は任意で、ローンとは別に保険料支払いが必要。

 

  • 信用保証協会団体信用生命保険(保障協会団信)

一般社団法人全国信用保証協会連合会が提供している保険。機構団信と同じく、加入は任意で保険料の扱いも同じ。

 

  • 中央労働銀行団体信用生命保険(労金団信)

中央労働銀行が提供する保険。中央労働金庫は労働組合や生協などの協同組織の金融機関である。労金団信は強制加入。保険料はローン返済金利に含まれ、支払いは不要。金利に保険料を上乗せすることもない。

 

  • 一般金融機関の団体信用生命保険(一般団信)

ローン付きで住宅を購入する人のために、さまざまな金融機関がローンの融資と合わせて提供している保険。労金団信と同じく強制加入で、保険料の扱いも同じ。

 

 

団信の保障には、「死亡・高度障害時の保障」、「三大疾病保障」、「八大疾病保障」などがあります。

三大疾病保障は死亡や所定の高度障害状態だけでなく、がん・急性心筋梗塞・脳卒中が原因でローン返済が困難になったときにも保障されます。八大疾病保障は三大疾病に加え、糖尿病、高血圧性疾患、肝硬変、慢性膵炎、慢性腎臓病も保障されます。

 

不動産投資物件をローンで購入する際にも、団信の加入は保険会社から義務付けられることが多いです。万が一、所有者が返済困難となった場合でも、ローンが全額返済されるため残された家族は負債を負うことはありません。物件を持ち続ければ、毎月の安定した生活費にもなるので安心ですね。

団信にプラスして必要な保険をカスタマイズする

住宅ローンや不動産投資ローンで団信がつくなら、すでに加入している保険も同時に見直しをすべきでしょう。団信加入で二重になった、必要以上の保障分を減額するためです。

また、保険料の負担のない一般団信で三大疾病等の保障がなければ、ぜひ自分自身の生きるための保険として加入を検討してみてください。

 

保障を見直すには、まず必要保障額の計算からです。基本的なことですが、生命保険の目的は、万が一のときに残された家族の生活を守ること。家族を守るために必要なお金が必要保障額であり、生活を立て直すために必要な目安となります。

 

生命保険会社等の資料では、一般的な額として4人家族(夫婦と子供ふたり)の必要保障額は3,000万円、専業主婦で1,000万円、独身で500万円程度と言われています。ただし、この数字はあくまでも平均的な目安です。個人の年齢や収入、考え方や価値観で大きく変わることを覚えておきましょう。

生命保険会社のサイトでは、年齢や収入、家族状況などに合わせ、簡易シュミレーションできますので試してみてください。

 

さて、いよいよ自分なりの生命保険の選択方法です。必要保障額をもとに死亡保障の額を決め、自身にとって一番気がかりなことや不安なことをカバーできる保険を選びます。

 

 

大きな病気で長期間働けなくなった時

もし、大きな病気で長い期間にわたって働けなくなることを想定する場合、病気になった時点で一時金として給付金が受けとれる三大疾病保障などを手厚くすると良いでしょう。就業不能保障保険を検討するのもおすすめです。

また、これから団信に加入するなら、疾病保障付きを選ぶことを推奨します。

生命保険も未加入ならば、団信でカバーできない部分を必要保障額に見合うように検討しましょう。

 

 

病気入院した時

病気で入院した時が心配ならば、医療保険を検討します。ただし、日本の健康保険制度はとても良くできているので、加入できる最低額で十分です。医療も日進月歩、今や長期間の入院自体が減っています。

数年前までは、抗がん剤治療はほとんど入院して治療しましたが、現在はほとんど通院か、入院しても2〜3日で済むケースが多いようです。

まとめ

保険は著しく進化しています。重大な病気になったときには一時金を一括で受け取れる生前給付型が増えており、さらには、介護状態や認知症になったときの保障までついたものも出てきました。

必要な特約を必要なだけ組み合わせることができ、不要になれば取り外すこともできます。

団信と上手く組み合わせて保険料をおさえ、その分内容充実したものにしておくことが保険料を抑えるコツです。

 

しかし、忘れてはいけないのは「生命保険は健康でないと加入できない」こと。保険も大事ですが、ライフプランの実現には日頃の健康管理が何より大切です。そして、加入後は定期的に保険内容を見直すことも忘れずにおきたいところ。常に最適な保障を整え、安心安全な生活を手に入れましょう

 

【筆者:ワイズアカデミー(株)】

2020.6.12掲載記事

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