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社会人の学び直し「費用対効果」を見極め/日本経済新聞

2021/12/18 ライフプラン

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最近気になる学びのキーワードは「リカレント教育」と「リスキリング」ではないでしょうか。

社会人の学び直し「費用対効果」を見極め

 

学び直しにはいくつかのアプローチがある

 

40代、人生のビジネスキャリアの中盤に達したとき、自分の知識をもう一段階高度なものにしたいと考えることがあります。

 

あるいは隣接した未習得な知識、まったく学ぶ機会のなかった新しい世界を学びの対象に加えて

自分のビジネススキルを向上させたいと考えることもあるでしょう。

 

こうしたとき、大きく分けると2つのアプローチがあります。

 

 

一つは今のキャリアを中断して新しく学び直しの時間を確保するという発想です。

いったん離職をしてしっかり学び直すことで、次の数十年に通用する知識を身につけます。

近年では「リカレント教育」というような言葉が使われることがあります。

 

 

もう一つは今のキャリアは継続しつつも、新しい知識を習得する時間をつくり、

自分のスキルが陳腐化しないように軌道修正を図っていくような発想です。

知識のアップデートを行い続ければ、劣化を防ぐこともできます。

最近ではこれを「リスキリング」と呼び注目されています。

 

 

仕事を辞めないまま夜間や週末の時間を使って学校に通う場合もあります。

ビジネススクールや社会人大学院といった学びの道です。

今まではリカレントの範囲で語られてきましたが、仕事を辞めないという観点ではリスキリングということもできます。

 

私たちはこうした新しい学び直しの流れをどう捉えるべきでしょうか。

 

 

 

無職でもいい? しっかり学ぶリカレント教育

 

大学卒業が学びの終わりではなく、年齢にとらわれずに社会が学び直しの機会を提供することで、

職場でのスキル向上、転職チャンスの獲得、離職や休職後の職場復帰などを実現するための取り組みを指します。

 

働きながら社内外の勉強会に参加する、資格試験の取得講座や資格更新講座の受講をする、

研究会や学会などに所属し研さんを積む、大学院などで本格的に学び直すなど学習のチャネルは様々です。

 

 

かつては「生涯学習」というキーワードがありましたが、リタイア後の趣味・教養という観点が強調されがちでした。

現役時代の学び直しにフォーカスが当たってきたのがリカレント教育だと思います。

そして自分の稼ぎにもその学びが直結することも生涯学習と意味合いが違ってくるところです。

 

リカレント教育で大きく取り上げられるのは、今の仕事を辞して自腹で学費と生活費を負担し、

1年あるいは数年本格的に学び直すような学び直しのアプローチです。

 

この場合「数年の生活費+学費」を自分に投資をすることで、「残りの人生の総獲得賃金の差」が上回るようなチャレンジをするわけです。

 

 

 

働きながら軌道修正するリスキリング

 

これに対して最近、登場したキーワードが「リスキリング」です。

リスキリングでは、DX時代、デジタル社会への対応などがしばしば取り上げられますが、

時代の変化に働く人材の能力を変化させアップデートさせていくための学び直しが主眼となります。

 

また、一般には企業側がどう社員に研修を行い、働きながら人材の能力を切り替えていくか、というテーマで語られるようです。

 

会社が提供する学びとして、リスキリングと混同されがちなのは「職場内訓練(OJT)」です。

業務を継続しつつ「今と同じ」知識を実務を通じて学ばせる訓練ですが、未来に必要な新たなスキルを学ばせるという観点はOJTにはありません。

 

リスキリングは「新しい学び」「変化への対応」がポイントです。

 

あなたの仕事も、同じ会社に在籍しながら「違うスキルを持った、違う仕事」にシフトしていく可能性があるわけです。

 

 

 

会社の立場ではなく個人の立場で考えてみよう

 

私たちは、こうした学び直しのチャンスを、「自分ごと」として考え意識的に選んでいくことが大切です。

 

自分ごととして考えた場合は「自分の何が不足し、学びがそれを補うのかどうか」をしっかり考え、受講を選択することが大切です。

 

そして「費用対効果」をしっかり見極めます。会社が提供するリスキリングのチャンスは基本的に無料でしょうから

積極的に活用したいですし、それで足りない部分は積極的に予算を講じて外部に学びの窓を開きたいところです。

 

仕事を辞めて本格的に学び直すケースは特に、費用対効果のシビアな判断が求められます。

冒険の要素もありますが、狙いがピタリと当たった場合は大きなリターンを得ることにもつながります。

 

 

 

【参考元:日本経済新聞

 

 

 

 


 

 

 

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